海外ブランドの商品を日本で売るためには

海外有名ブランドの商品が日本でもたくさん売られています。個人輸入でなければ、化粧品や健康食品は実は海外でつくられたそのままでは販売されていません。そのまま販売しても受け入れにくい状態である場合が多いため、日本仕様に変更して販売しています。

中身は日本の薬機法(旧 薬事法)に違反しないように処方する必要がありますし、パッケージ表記も購入しやすいように日本語の説明をつけないといけません。


容器やパッケージも日本では高級感信頼感がなければ受け入れられませんから、外国製の安っぽいものだと敬遠されてしまいます。中身にコストをかけても、容器にコストをケチると、肝心な中身の信頼性もなくなります。めんどうですし、コスト高を強いられますが、日本製のパッケージを用意したほうが無難です。独自に外国で優秀なパッケージメーカーを知っておられるのなら、話は別ですが。

 

製造国や販売会社、商品内容の情報がわかるバーコードを日本のもの(49や45から始まる番号)を新規に取得して貼付する必要があります。流通販売する場合は特にそれが必須になります。

日本人はお肌が敏感な人が多いと言われています。また、ニオイにも敏感で、外国製品の香料や原料臭の強さに閉口する方も多いのです。ニオイだけではありません。サプリメント等錠剤の形状に対しても同様です。


ゼロから処方やパッケージ企画するのはめんどうですが、すでに出来上がった処方やパッケージをリニューアルするのもめんどうです。でも、それだけ手を加えないと、なかなか日本の消費者に支持されるのは難しいのだといえるでしょう。

外国製の化粧品を輸入販売するには日本のメーカーと同様に製造販売許認可資格が必要です。資格がなければ販売できません。外国大手有名ブランドでも、日本法人を設立して許認可申請をしています。ただし、御社に資格がなくても、輸入代行会社に頼んで輸入することは可能です。輸入代行会社が配合成分などの中身に責任を持って届け出等の手続きをします。

 

ビューティラボでは、輸入代行のお手伝いをしております。ご希望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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