昨日は「乳がん予防ワクチン」 についてお話しました。
子宮がんは、婦人科領域・悪性腫瘍の中で、乳がんに次いで多い癌です。
日本国内の子宮頚がん・発症者は、年間約８，０００人です。
前癌病変を含めると、約１万５千人が子宮頚部の悪性リスクを毎年発症しています。
子宮頚がんによる死亡者数も年間３，５００人と決して少なくありません。
子宮頸がんの一因は パピローマウイルス（ＨＰＶ）感染症です。
ヒトパピローマウイルス：ＨＰＶ（Human Papilloma-Virus）は、
ヒトの皮膚や粘膜にイボをつくるウイルスのひとつです。
特にＨＰＶ−１６やＨＰＶ−１８などは、
発がん性が高く、発がん性ＨＰＶと呼ばれています。
子宮頸がん予防(HPV)ワクチンが、一般の医療機関で接種できるようになりました。
ＨＰＶワクチンの接種により、防御免疫を誘導することが可能です。
ワクチンで誘導された免疫は、ＨＰＶ感染を阻止してくれます。
繰り返される再感染や持続感染を予防することにより、
女性を子宮頚がんのリスクから守ることが可能です。
接種対象は10歳以上の女性です。
日本産婦人科医会では、第一の接種推奨対象を11〜14歳の女児、
第二の接種推奨対象を15〜45歳の女性としています。
接種は筋肉注射で3回の接種が必要です。
（１回目の後、１か月後と6ヵ月後の合計3回）
現在100カ国以上の国で認可され接種されています。
長らく認可が待たれていたのですが、日本では2009年12月にようやく発売されました。
輸入ワクチンで任意接種なので、費用については各医療機関に問い合わせてください。
１回の接種料金は15,000円前後と報道されています。
3回で45,000円・・・けっこうな負担ですね
オーストラリア、英国、デンマーク等では、
対象とされる年齢の女性には全額公費負担ですし、
一部助成の国も多くあります。
魚沼市、明石市等では対象年齢の女性には、
全額公費負担として接種を勧奨することになったと報道されました。
がん対策の観点からも全額公費負担の制度が必要です。
現行のＨＰＶワクチンは、16型18型の2価ワクチンですので、
すべての発がん性ＨＰＶに対応するわけではありません。
子宮頸がん検診の普及（日本は検診受診率が特に低いのです）と
ワクチン接種普及の両面作戦で対応しないと、
女性を子宮頚がんから守ることはできません。
定期健診受けないといけませんね
さっそく予約しなくっちゃ
